台風１８号に直撃されて千葉は大混乱です。日本の都市部のインフラが脆弱な感じです。電車は止まり、高速道路は閉鎖、電気が停止して、携帯電話もかかりにくくなったり、スーパーやコンビニも営業できなくなり、決済もできない。病院も機能を失ったところもある。ガソリンもポンプが止まって供給できない。水道も浄水機能も、水を送り出すポンプも、末端のマンションなどの汲み上げポンプも止まるという。インフラの機能停止に陥りました。台風でこれなんだから、わざわざ破壊しようとする戦勝状態になったら、どこまでひどいことが起きるのか。
それにしても、台風が日本に来るのはわかっていたことなのに、いくら税金を投入したり、電話や電気や水道料金を払っていても、非常時のインフラは保証されていないことがはっきりしました。中でも脆弱なのが携帯電話でした。音声回線だけでなくインターネットも、ちっとも通じなくなりました。鉄道は計画的間引き運転や運転停止で、首都圏の通勤や通学は大混乱だった。気象庁は観測史上最高とかいう言葉を使い、自然災害の規模を訴えて、命を守ることを優先して行動しなさいと警鐘を鳴らすようになりました。
自然災害でこれだけインフラが停止して社会が混乱するのだから、これが戦争にでもなって、ミサイル攻撃や爆撃を受けたら、攻撃によって怪我をしたり、死んだりもするでしょうが、インフラが倒壊して、どこの都市部も大混乱して、水も食べるものもない生活に直面します。経済活動も社会生活も簡単に崩壊することは間違いありません。戦争なんかやっちゃいけないし、戦争継続なんて到底不可能です。もっとも、巨大な消耗戦になるので、数日の戦闘で撃つものが無くなっちゃうほどに、武器の生産能力はないんだから、元々戦えない社会構造だからある意味安心だけどね。
誰もが川が遠く、海が遠く、高台の安全な場所に住むことできればそこに住みたいよ。台風が来ても暴風が吹いても安全な住宅に住みたいと思っていると思いますよ。特に台風の季節とかは痛切に感じるし、大地震が発生する確率が高い場所だと知ってはいても、そこに住んで来た人には土地に対する執着心というものがあるんです。家の後ろが崖というお家だってあるんだから。雨が降ったから危ないから避難してというのもわかるけど、それでもリスクを背負って、そこに住んでいて悲劇が繰り返されている。誰もが理想的な場所に住めては居ないことが前提です。
海上に設置されたメガソーラーパネルが台風の被害で、設置場所から引き剥がされて、炎が出るほどの火災になっている。３・１１以降、再生可能エネルギーの促進法を振り返ってみると、無理に無理を重ねているような、異常に高い電力の買い取り設定価格に始まり、買取を強制された主要電力会社からの要請もあって、数年で買取価格の見直しがなされるほどの、無理な高額設定だったようです。
ソーラーパネルや風力発電機の施工という部分でも、設置基準や通常発電の天候条件を見直してみると、これまた再生エネルギーの促進という前のめりの姿勢は、地球の温暖化防止や、エネルギー確保の観点から結構なことだとは思うけど、電力確保に関する法律によると、再生エネルギー施設の設置場所の条件、機材の安全強度、あれれという項目がいくつかありました。太陽電池のパネルの開発はアモルファス結晶半導体パネルで、日本が大型結晶の高効率のパネル開発で成功して先行していました。宇宙で電気エネルギーを得るのが目的の太陽電池パネルの開発なら、高性能で軽量なパネルは重要ファクターでした。発電量は小さくても、宇宙空間ならパネルの方向さえ調整していれば安定化電源です。
放射能漏れや後処理が心配な小型の原子力発電や、酸素と水素を反応させる燃料電池より安全なエネルギー発生システムです。地上の太陽電池パネル発電所で使う、汎用品の太陽電池パネルに求められたのは、そこそこの効率と、価格と耐久性でした。太陽電池パネルの日本のメーカーは撤退して、中国のメーカーが一世風靡しましたが、すでにそこも倒産して、日本の畑や雑木林を埋めているのは、アジアの太陽電池パネルメーカーと海外の投資家です。太陽電池パネルはだいたい２０年間発電を続けてくれて、採算がとれるような投資と収入のバランスだそうです。その間にも電力会社による、電気の買い取り価格の下落や、買い取り拒否が起こっています。
広い土地を持っている人に、今でも太陽電池施工業者がコンサルティングと称して、２０年間で儲かるという、甘い見積もりを持って、投資を呼びかけて、これだけソーラーパワーが無秩序に広がっているわけです。酸素を発生していた、何年もかかって育った広大な雑木林をあっさり伐採して、ソーラーパワーパネルに置き換えています。木を切る！、地球温暖化の観点からすると、本末転倒なのでは？。用地転換の自治体の審査はどうなっているんだか。きっとザル審査なんでしょうね。日本のバタバタ制定した、甘い設置基準に合わせた施工を行っているわけです。ドイツやフランスやイギリスの１００年単位の物差しの経済発展と環境問題を考えて、エネルギーの供給をデザインした方針とは少し違うみたいです。
１つはソーラーパネルの設置場所の条件です。傾斜地でも平坦地でも許可がおりますが、ソーラーパネルは大きなプレートですから、強風を受ければ吹き飛ぶ可能性があります。地面に基礎を打ち、支柱をあげて、ソーラーパネルが、年間で最も長く日照を受ける最良な角度に固定されます。実は、そのソーラーパネルの角度と向きが重要な安全のファクターで、設置地点の地形で吹く風の向きや、風の強さに対抗する強度計算が、基準に沿ってはいても、安全という意味では、屋外や屋上の看板などの基準に比べて、かなり甘くシミュレーションされているのです。
日本国中に張り巡らされたソーラーパネルの半分以上が、風によるソーラーパネルの破損事故を起こしていたり、事故の可能性があるそうです。台風や竜巻や暴風など、自然災害にさらされる発電システムが風に弱いのは困り者です。ということは、ソーラーパネルの固定が強度不足なのか、設置の点検は受けて開業しているのだから、基準をクリアしてのことならば、固定方法の基準の見直しが必要ということです。すでにソーラー発電システムは、社会インフラに組み込まれています。これから異常気象が当たり前になっています。
火力や水力や原子力の電力も、消費地への送電網がむき出しのために、倒木や土砂崩れや、秒速４０m、時速100kmを超える風などで、台風の直撃や豪雨や風の被害も増えると思います。倒木や土砂崩れはある程度は予測できて対応します。しかし、今回は台風の直撃で想定以上に事故箇所が発生して、自衛隊のサポートを受けて撤去を行うなど、時間がかかっての故障現場への到着になって、さらに危険な落雷発生に作業を阻まれて、鉄塔の倒壊箇所もあって、迂回送電の可能性を探るなど、社会はその間に電源を失うことになります。
風力発電も危機が訪れています。コンクリートや複合素材の巨大なポールが立ち、３枚のプロペラの付いた風車の根元に発電機を設置した、日本の風力発電のハードの会社は世界的な競争力を失って、世界市場から消え去ろうとしています。風の強い場所だから風力発電機を設置して電気というエネルギーを得られるわけで、巨大な発電機群が風の強い場所に設置されて稼働しています。台風や暴風が来ない保証はありません。水力、火力、原子力、再生可能エネルギーの電力は、送電のロスが大きい効率の悪い送電線網で、生産地から消費地へ移送されています。山も海も湖も越えて銅の合金の電線に乗ってやってくるわけです。その電線を支えているのが鉄柱だったり、街に下りてくれば電柱です。この地上にむき出しの部分が、風や雨や地震の被害を受けやすい部分です。
都心部ではこの電信柱が見えないところがあります。それが災害に強いという共同溝と呼ばれるもので、電線、電話、光ケーブル、水道などのインフラとして、１m当たり５億円という莫大なお金を投資して、地下に埋設されています。法律も制定されて推進されて、東京都や横浜は共同溝化の率を上げようと予算を投入しています。メンテナンスも必要で、電線や水道管など、資材の老朽化に備えて定期的な交換も行うことになります。千葉はやっと停電から復帰したようです。ではでは。
